借入額・金利・期間を入れると、毎月返済額・総返済額・利息が自動で計算されます。ボーナス返済や元金均等方式にも対応しています。
借入条件
元利均等＝毎月の返済額が一定。元金均等＝毎月の元金が一定で、返済額は徐々に減ります。
ボーナス返済（使わない場合は0のまま）
毎月返済額
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前提: 金利は完済まで一定として計算しています。団体信用生命保険料・保証料・事務手数料などの諸費用は含みません。
ローン残高の推移
年ごとの返済予定表を見る
「金利が上がったら返済額はいくらになる？」を試算します。変動金利の5年ルール・125%ルールを適用した場合の返済額の動き方と、未払利息の発生も確認できます。
借入条件と金利シナリオ
金利の変化（最大3段階）
空欄の行は無視されます。
変動金利のルール
金融機関によってはこれらのルールがない住宅ローンもあります。チェックを外すと、金利が変わった時点ですぐ返済額が再計算されます。
金利上昇後の毎月返済額（最大）
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前提: 5年ルール・125%ルールは代表的な簡易モデル（返済額の見直しは借入から5年ごと）で計算した概算です。ルールの有無・見直し月・未払利息や最終回精算の取扱いは金融機関・商品ごとに異なるため、ご自身の契約条件は金融機関にご確認ください。
毎月返済額の推移
金利が変わらなかった場合との比較
「まとまったお金で繰上げ返済したら、利息はいくら減る？」を試算します。期間短縮型と返済額軽減型のどちらも計算できます。
借入条件と繰上げ返済の計画
期間短縮型＝毎月の返済額はそのまま、完済が早まる。返済額軽減型＝期間はそのまま、毎月の返済額が下がる。
繰上げ返済の予定（最大3回）
空欄の行は無視されます。手数料は含みません。
繰上げ返済で減る利息
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前提: 金利は完済まで一定として計算しています。繰上げ返済の手数料は含みません。
ローン残高の推移（繰上げなし vs あり）
繰上げ返済しない場合との比較
「今のローンを借り換えたら得になる？」を試算します。諸費用を含めた総返済額で比較し、何年で元が取れるか（損益分岐）も確認できます。
今のローンと借り換え条件
借り換え先の条件
借り換えで減る総返済額（諸費用込み）
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前提: 今のローン・借り換え後とも金利は完済まで一定、残りの返済期間は同じとして比較しています。団信の保障内容の差・保証料の返戻・変動金利の将来変動は含みません。
今のまま vs 借り換え
支払累計の差（借り換えの節約額の積み上がり）
「毎月これくらいなら返せる」という金額から、借りられる額の目安を逆算します。年収からみた目安もあわせて確認できます。金融機関の審査結果（借入可能額）とは異なります。
返済できる金額から逆算
目安: 今の家賃 ＋ 住宅用の貯蓄額 − 持ち家の維持費（固定資産税・修繕など）
年収からみた目安（審査の考え方）
多くの金融機関は実際の適用金利より高い金利で審査します。水準は金融機関により異なります。
返済額から逆算した目安借入額
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この金額は返済額からの逆算値です。他の借入（自動車・教育・カードローン等）や物件の担保評価・勤務形態などは考慮していないため、金融機関の審査で借りられる額（借入可能額）とは異なります。
金利が変わると目安借入額はこう変わる（毎月返済額は同じ）
返済期間別の目安借入額
「固定金利と変動金利、結局どちらが得？」を総返済額で比較します。変動金利は将来の上昇シナリオを設定でき、「何%まで上がったら固定が勝つか」の分岐点も計算します。
比較する条件
変動金利の上昇シナリオ（最大3段階）
総返済額の比較
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前提: 変動金利が入力したシナリオ通りに動いたと仮定した概算の比較です。実際の金利がどう動くかで結果は変わります。5年・125%ルールの扱いは代表的な簡易モデルで、金融機関・商品ごとに異なります。
毎月返済額の推移
総返済額の比較
住宅ローン控除（減税）でいくら戻るかを概算します。2026年度からの新制度（2026〜2030年入居・控除率0.7%）に対応しています。
借入条件と住宅の区分
買取再販＝不動産会社が一定のリフォームをして再販売する既存住宅（新築後10年以上経過、リフォーム工事費が建物価格の20%か300万円のいずれか小さい方以上 などの要件があります）。あてはまらない場合は「中古（既存）」を選んでください。
認定住宅＝長期優良住宅・低炭素住宅。2025年以降の新築はほぼ省エネ基準以上です。
納税額での上限（任意）
控除は納めている税金が上限です。空欄の場合は上限なしの満額で計算します。所得税から引ききれない分は翌年の住民税からも一部控除されます（上限あり）。
控除額の合計（概算）
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年ごとの控除額
年別の内訳を見る
同じ借入額を35年・40年・50年で組んだときの毎月返済額を並べて比較します。あわせて、返済期間を延ばして浮いた毎月の差額をそのまま積立投資に回した場合、35年後にいくらになっているかを年利3%・5%・7%で試算します。
借入条件
3つの期間すべてにこの金利を使います。期間によって金利が違う場合は下で個別に設定できます。
期間ごとの金利（任意・空欄なら上と同じ）
50年ローン（フラット50など）は35年より金利が高いことが多いため、実際の商品条件に合わせて入力してください。
大きな表示とグラフは、ここで選んだ期間と35年ローンの比較になります。
毎月の返済額はこれだけ下がります（35年 → 50年）
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前提: どちらを選んでも毎月の支出は同じ（35年ローンの毎月返済額）とし、期間を延ばした場合は浮いた差額を毎月末に積み立てたと仮定します。元利均等返済・ボーナス払いなし・金利は全期間一定の概算です。
差額の運用資産とローン残債の推移（35年間）
毎月返済額の比較（35年・40年・50年）
「利息の総額」は繰上げ返済をせず最後まで返し続けた場合の金額です。35年経過時点で残債を一括返済すれば、それ以降の利息はかかりません。
浮いた差額を35年間積み立てたら
評価額は税金・手数料を考慮していない概算です（NISA口座での運用なら売却益は非課税）。年利3%・5%・7%は将来の運用成果を保証するものではなく、運用の結果によっては元本を下回ることもあります。